蘭信三・小倉康嗣・今野日出晴編『なぜ戦争体験を継承するのか－ポスト体験時代の歴史実践』みずき書林、2021年2月20日、503頁、6800円＋税、ISBN978-4-909710-14-7

　なかなか考えさせられる本である。わたしは、「ポスト戦後」という、英語で書くとpost-post warということばを使って、戦争責任も戦後責任も無縁と考えている日本の世代に、東南アジアの同世代と共有できる歴史観を問いかけてきたが、もはやポスト戦後世代は学生のような若者だけを想定できなくなった。戦争を体験していないすべての人びとを対象にしなければならなくなった。つまり社会全体にたいして、戦争体験をいかに継承するかを考える時代になった。

　本書の目的は、筆頭編者の蘭信三が序章「課題としての＜ポスト戦争体験の時代＞」で、「多様化する＜戦争体験の継承＞に関する新たな取り組みの動向と現状をまとめ、その在り様と可能性を考えること」であると述べている。

　つづけて、課題について、つぎのように説明している。「本書の課題はそのタイトル『なぜ戦争体験を継承するのか－ポスト体験時代の歴史実践』に端的に示されているが、それはただ単に「戦争体験の風化」に抗する継承実践を掬い上げるという従来型の問題設定ではない。本書は、先に述べたように戦争体験の＜忘却と想起＞というより包括的なフレームにもとづき、それぞれの対象に関する考察と紹介を行うものである。すなわち、（1）＜ポスト戦争体験の時代＞になぜ戦争体験を継承するのか。（2）それはどのようにすれば可能なのか。また（3）冷戦崩壊後の今日のグローバル社会においてそのことはどのような意味を持つのか。さらには、（4）冷戦崩壊後、戦後半世紀も経った一九九〇年代以降に様々な戦争体験が新たに想起されクローズアップされたり、また多くの平和博物館が新たに開設されたりしてきたが、それらの現象にはどのような社会的意味が付与されているのか、を明らかとしていきたい」。

　本書は、序章、2部、終章などからなる。第1部は全5章と補論からなる。第2部は総論、全15項目、補論からなる。2部構成の特徴は、つぎのように説明されている。「戦争体験に関する新動向の研究を主とした第一部と、国内の代表的な一五の平和博物館・資料館の歴史実践を開館順に紹介する第二部という二部構成をとっている」。「研究篇のみや平和博物館篇のみで構成される本はこれまでも少なくなかったが、両者を同時に所収し二部構成とするものは少ない。そのねらいは、研究篇と平和博物館篇の二部構成にすることで、一冊のなかで同時に戦争体験の継承を研究し実践するふたつの部門を読み比べ、その相違点と共通点を明らかにし、さらには両者を相互参照することで、現代における戦争体験の継承実践の在り方を双方から探ることにある」。

　「第一部「体験の非共有はいかに乗り越えられるか」は、それぞれの対象から戦争体験の風化や継承、その忘却や想起について考察する論集である。第一章の小倉康嗣「継承とはなにか－広島市基町高校「原爆の絵」の取り組みから」は、基町高校の生徒たちが原爆の絵を描く過程で、体験者たちの語りから彼らの「生」を受けとめ、ある種の「トラウマの感染」に悩まされつつも、相互コミュニケーションに基づく「原爆の絵」の作成過程で、体験の協働的な生成を経ていることを詳細に描き出す」。

　「第二章の田中雅一「開いた傷口に向き合う－アウシュビィッツと犠牲者ナショナリズム」は＜犠牲者ナショナリズム＞という意表を突いた切り口を呈示する。ホロコーストは、ヒロシマ・ナガサキとともに人類にとって唯一無二の戦争体験であり、人類が犯した戦争犯罪というもっとも普遍的なテーマとして世界中の人たちに継承されてきた。しかし、イスラエルはナショナル・アイデンティティの確立のために、高校生たちのポーランド訪問を高校教育の一部に組みこむその活動のなかで＜犠牲者ナショナリズム＞というイスラエルに固有な個別性が獲得されていくというアイロニーを田中は描き出し、戦争体験継承の一筋縄ではいかない難しさを掬い上げる」。

　「第三章の遠藤美幸「戦友会の質的変容と世代交代－戦場体験の継承をめぐる葛藤と可能性」」は、「遠藤自身が長らく携わってきた「勇会有志会」という戦友会を事例に、戦友の高齢化に伴う戦後世代の戦友会への参加が、戦友会活動の活性化と同時に戦争体験（遺志）の「誤った」継承の可能性を孕み、戦友会の解散へと向かう過程をダイナミックに描きだす」。

　「第四章の井上義和「非体験者による創作特攻文学」は、特攻という独特の「妖しい力」を持つ体験を創作文学として表現することによって、その力を飼いならすという独特の継承の方法と位置づける。特攻体験に関する遺志の継承という井上の新視点は先に紹介したが、その延長線上で創作特攻文学の作品群を読み解き、特攻体験をめぐる継承の多様性を改めて浮き彫りにする」。

　「第五章の森茂起「戦争体験の聞き取りにおけるトラウマ記憶の扱い」は、「戦争の子ども」たちのトラウマ的体験の聞き取りの含意に関して幾重もの考察を行う。森はドイツにおけるトラウマ研究との連携のなかで「戦争の子ども」研究を推進していくが、その方法のひとつであるトラウマ体験のナラティヴ化、言語化を目指す「自伝的記述」という方法の詳細と、インタビュー法において空襲体験のトラウマ化された過程とその語りを分析的に描き出す」。

　「第一部補論の人見佐知子「戦争を＜体験＞するということ」は、神戸空襲を記録する会のメンバーへの聞き取りのなかで、会のメンバーや人見が戦争を＜体験＞することの過程を丁寧に描いたオーラルヒストリー作品である。人見は、戦前生まれだが神戸空襲を経験していないある女性の戦争＜体験＞と、人見自身が神戸空襲の＜体験＞を獲得していく過程を、痛ましいエピソードとしてではなく、自身の戦争観や平和への想いを問い直していく作業であることを示す。そして、その女性の＜体験＞から人見の＜体験＞へと積み重ねていくことの重要性を描き切る」。

　「第二部「平和博物館の挑戦－展示・継承・ワークショップのグローバル化」は、福島在行の総論と国内一五の代表的な平和博物館（資料館）の紹介と考察から成る。福島「平和博物館は何を目指してきたか－＜私たち＞の現在地を探る一作業」が、日本における平和博物館の動向を的確に紹介し、各館の開設された文脈や特性について詳細に述べている」。

　序章最後に、「残された課題」として、＜平和博物館の挑戦＞＜あの戦争の「特権化」＞＜第二世代の経験と想い＞＜当事者になる＞の見出しを掲げて論じ、最後に＜植民地責任と向かい合う＞の見出しの下、つぎのようにまとめて、本論の結びとしている。「戦争体験の継承は多様であり、唯一反戦平和に接続されるのではない。戦争体験の継承と現代社会の在り様は合わせ鏡であり、それらとナショナリズムの関係は複雑で、難しい。同時に、日本社会の戦争責任論は、あの戦争を推進していった主体（軍部）への責任追及から、アジア諸国への加害者としての自らへの戦争責任を問い、そして植民地責任を含む議論へと展開していった。戦後日本社会が歩んできたこれらの思想的経緯を踏まえ、戦争責任問題を継承して反戦平和への想いを新たにしつつも、植民地責任をいま現在の問題として向かい合うことが、＜ポスト戦争体験の時代＞を生きる私たちの課題であることを確認し、本論の結びとしたい」。

　終章「「戦争体験」、トラウマ、そして、平和博物館の「亡霊」」（今野日出晴）では、これまでの議論を踏まえて、「本書の指し示す、いくつかの方向性と可能性について考え」、「おわりに－歴史実践という試み」で「見えないものに眼を懲らす」「＜トラウマという歴史実践＞」を論じ、つぎのように結んでいる。「死者を含めた他者の傷みや苦しみを深く想起し、かけがえのない戦争経験として、自分自身の身体を通して共有していくことができれば、それは、人権と呼ばれるものの根源に触れるだけではなく、＜ポスト戦争体験の時代＞において、国境をこえても成り立ちうる人権とは何か、新たな社会的・歴史的コンテクストを創り出すことにつながるかもしれない。そして、それは、二一世紀を生きる私たちにとって、＜トラウマという歴史実践＞を経験していくことなのだ。私たちは、大きな地平をもった新たな経験の入り口に立っている」。

　日本でいう「戦争体験」とは、第二次世界大戦アジア戦線や太平洋戦争、「大東亜戦争」でのことをさす。ところが、東南アジアを含む東アジアの人びとに「戦争体験」のことを訊けば、中国では国共内戦、南北朝鮮では朝鮮戦争、インドシナではインドシナ戦争、そのほかにもそれぞれの国ぐにで内戦や近隣諸国との戦争をしており、日本でいう「戦争体験」とは違う意味で語られることがある。トラウマとの関係でいえば、日本では1995年の阪神・淡路大震災、2011年の東日本大震災や各地でおこった地震での経験を思い起こす人びとがいる。第二次世界大戦に限定することなく、広く「戦争体験」をとらえることによって、それぞれの人にとっての「継承」の意味が明らかになってくるだろう。

代珂『満洲国のラジオ放送』論創社、2020年1月30日、342頁、3000円＋税、ISBN978-4-8460-1823-8

　本書の目的は、「はじめに」でつぎのように述べられている。「ラジオ放送事業が満洲国でどのように確立、展開されたのか、どのような機能を発揮したのか、を日中双方の資料や文献に基づき検討しようとするものである。さらに、ラジオ放送の参与者（放送側、聴取側、関係機関など）及び参与過程を検討することで、メディア研究の視角から発信者の一方的な行為とみられる満洲国ラジオ放送のメカニズムを明らかにしている」。

　これまでの研究で欠如していたものは、つぎのようにまとめられている。「満洲国でのラジオ放送の歴史的概況や実情、放送内容や番組構成、ラジオ放送が果たしたさまざまな機能およびその効果に関する研究が欠落していたようである。たとえば、放送内容を検証することで、ラジオ放送が満洲国の社会や文化に与えた影響に対する考察や分析は、まだほとんど行われていない」。

　そして、メディアとしてラジオを研究する意義を、つぎのように説明している。「当時の文化状況とラジオの関係を明らかにし、ラジオ放送の機能及び効果の検証が必要であろう。当時の放送内容は、主に娯楽放送、報道放送および教養放送という三つの大きな放送分類があり、それぞれに多民族統合、プロパガンダ、国民創出（アイデンティティコントロール）などの理念にかなう内容と政策が存在していたことは間違いない」。

　本書は、はじめに、全8章、おわりに、などからなる。「本書では、満洲国でのラジオ放送事業の運営について、関東州および日本占領前の中国東北、満洲国成立直後、そして満洲電信電話株式会社成立後という三つの時期に分けて考察」している。「第一は、日本と軍の統制下から独立し、満洲国を代表する音声メディアとなるべく成長した時期である」。第二は、「電々の誕生を境に放送事業を全満に浸透させる全満放送網の建設が始まった」時期で、「ラジオ放送を商業化する過程で」、「同時に国家の経済、文化、軍事、国防などの分野にも関わる、充分に計画されたものであった」。第三は、「全満放送網から独立して存在した対外放送は、満洲国における放送事業の第三構成部分」となった時期である。「満洲国を「国家」として世界に紹介することを目的とした対外放送は、やがて日中戦争や太平洋戦争に巻き込まれ、激しく変容した」。

　第二の時期の「全満放送網は三つの方向性を示していた。一つは、経済および文化を中心とした都市部に対する放送拡充である。それは新京、奉天、ハルビン、大連の中央放送局の建設であり、これが満洲国におけるラジオ放送のもっとも重要な部分であった」。二つ目は、「農村または鄙地へのラジオ普及であった。電々のいわゆる全満放送網実現に向けた固い信念が見えてくるが、現実的には失敗に終わる」。三つ目は、「安東、承徳、延吉、ハイラル、黒河、牡丹江などの国境地帯への放送局の設置であった。これらの放送局は、ラジオ放送普及以上に外来電波の侵入阻止が大きな使命であった」。

　「また本書では、報道、教養、慰安の三種類に分けて番組を編成した満洲国のラジオ放送の機能についても触れた」。ニュース報道では、「ラジオ放送と新聞の一体化が進んだ。こうした満洲国の新聞とラジオの関係と、太平洋戦争勃発後、民衆の情報に対する需要の増加は広範囲の情報伝達に優れているラジオが戦時ニュースと講演放送を通して、徐々に新聞を凌駕し、成長していく過程が明らかとなった」。

　「教養放送での日本語・中国語講座は番組として一般的となっていて、言語による民族統一が意識されていた。それ以外では、意思伝達機能としての電波から離れ、一般民衆の生活にまで浸透していたラジオ体操と学校放送があった」。

　慰安としては、ラジオドラマが大いに期待された。「ラジオドラマは、各都市を拠点とした多くの劇団の活躍で、聴取者から好評を得た。しかし、思想指導および政治宣伝として有効なメディア・ツールと放送側に認識されたラジオドラマは、国民演劇という外来概念の提起と提唱によって、国策に付随するものに変容した」。

　そして、本書を「おわりに」で、つぎのようにまとめた。「満洲国でのラジオ放送事業運営は、都市での国民性統合、農村での国策普及、国境地帯での外来電波侵犯を防護、この三点から満洲の空に飛ばす電波を純化し、満洲国の「声」を障害なく国民に伝えることを目指した。これを前提に満洲国のラジオ放送はさまざまな試みを行った。このラジオ放送システムは、緻密で、内容が豊富で、さまざまな分野で機能していた。ニュース放送は新聞を凌駕するほどの力を持ち、ラジオドラマは市民生活に接近し聴取者の興味を喚起した。そして、ラジオ体操は満洲全域で行われるようになった。そのほか、実況放送、子供向けの放送などを加え、満洲国のラジオ放送は多元的な内容を有した。しかも、これらのラジオが作り出した空間のなかで民族的な壁を乗り越えたものもあったことは無視できない。しかし、放送側の一方的な統制強化によって、満洲国のラジオ放送は時間の推移とともに内容的に崩壊していったことも事実であった。本書では、その原因と過程、そして結果に至るメカニズムを、さまざまな角度から分析し、論証したつもりである」。

　日本本土、植民地であった台湾、朝鮮、満洲国、さらに中国本土の占領地、「大東亜戦争」勃発後はアジア・太平洋の占領地に拡大して、ラジオ放送はそれぞれの地で帝国日本にとって重要な役割を担った。満洲国成立以前からの帝国日本のラジオ放送の流れとともに、「大東亜戦争」勃発後の占領地のラジオ放送を考察すると、満洲国のラジオ放送の位置づけがよりはっきりしてくるだろう。